代表理事 青木真郎

株式会社LOOPORT 代表取締役

北海道ニセコ町

サステナビリティ・コーディネーター

2021年に北海道庁を55歳で退職。ニセコ町サステナビリティ・コーディネーターに着任。 ニセコ町の「グリーン・デスティネーションズ シルバー賞」受賞や「UNWTO・ベストツーリズムビレッジ」受賞、「『観光分野のグラスゴー宣言』の初期起草」などに貢献。2030年度までに、ニセコエリアで、世界でまだ 5 観光地しか取得していない「GSTCサーティファイド(グリーン・デスティネーションズ)」を取得することを目標に活動している。

業務執行理事 久保竜太

元 岩手県釜石市

サステナビリティ・コーディネーター

岩手県釜石市出身。 釜石市の復興と地方創生の政策現場でコーディネーターとして 6 年間の活動を行なった。主に観光分野を担当し、観光計画策定や観光地域づくり法人設立等に携わる。国内で初めて、持続可能な観光の国際基準と認証の導入を担当し「グリーン・デスティネーションズ シルバー賞」など、これまで 6 回の国際的な賞の受賞へ貢献。 持続可能な観光の国際基準に関する実務経験 5 年以上、全国 30 地域以上の国際基準に基づくサステナビリティ評価支援の実績を有する。

理事 塩地美里

株式会社LOOPORT 取締役

米国公認会計士

北海道釧路市出身。大学卒業後、地域の経営者団体に勤務。その後、様々な人種が暮らすシンガポールに憧れ、現地で就職。世界4大会計事務所PwCの上海法人にて勤務したのち、2019年に帰国。貿易や観光を通じ、北海道と海外の橋渡しを行っている。GSTC Professional Certificate in Sustainable Tourism取得。

理事 木名瀬佐奈枝

一社)TESHI-COLOR 代表理事

北海道弟子屈町

サステナビリティ・コーディネーター

奈良県出身、1996年に北海道・弟子屈町へ移住。20年間にわたり、自然環境に配慮したカヌーツアーを主宰するガイドカンパニーを経営。2016年よりフリーランスのデザイナー、ライター、ランドオペレーターとして、主に観光分野での事業に従事。2021年より弟子屈町サステナビリティ・コーディネーターに着任。観光地域づくりの専門家として観光振興計画の策定や、地域アセスメントを実施。2023年「世界の持続可能な観光地 100選」の受賞に貢献。

理事 二神真美

名城大学 名誉教授

名城大学外国語学部教授 /(一般社団法人)日本観光研究学会 監事 / グローバル・サステナブル・ツーリズム 協議会(GSTC)トレーナー / 国際認証機関トラベライフ(Travelife)審査員 / 観光庁の持続可能な観光モデル事業アドバイザー(2021年4月〜2024年3月31日)/ あいち観光戦略推進委員会(2021年9月〜2024年3月31日)など

理事 山川和彦

麗澤大学 教授

麗澤大学外国語学部教授。日本言語政策学会会長。筑波大学大学院地域研究研究科修了。西武百貨店旅行事業部、水戸芸術館を経て現職。専門は、観光と言語の関連領域研究、言語政策(イタリア・南チロルなど)。学生・留学生の観光インターンシップ、地域との連携実習を実践している。

理事 青木みのり

株式会社LOOPORT 取締役

北海道ニセコ町

サステナビリティ・コーディネーター

北海道札幌市出身。大学卒業後は北海道銀行に入行し、保険・資産運用に関する知識を幅広く習得。その後、学生時代に旅行で訪れた台湾の魅力を忘れられず単身で移住し、現地企業で営業職を勤めながら物販事業で起業。海外生活がコロナ期間と重なっていたこともあり、国境を跨いだ人やものの動きに注目する。帰国後はSTTP(Sustainable Tourism Training Program)を取得し、ニセコ町のサステナビリティ・コーディネーターとして活動している。

理事 穴澤剛行

(一社)七飯大沼国際観光コンベンション協会

副会長

北海道函館市出身。大学を卒業後、国際自然大学校の東京校ディレクターを経て2000年にJEEF日本環境教育フォーラムと連携して群馬県みなかみ町のにいはる自然学校の運営に従事。2008年から北海道大沼国定公園にてエコツーリズムを通じた観光まちづくりに着手。2022年10月にGSTC Professional Certificate in Sustainable Tourismを取得。(一社)七飯大沼国際観光コンベンション協会の副会長として持続可能な観光まちづくりを推進し、氷上のファットバイクツアー等のAT商品の造成に注力している。

理事 澤田健人

合同会社HIKOBAYU 代表

東京、バンクーバーの美容業界で勤務後、ニセコ町に移住。ビューティーからウェルネスへの時代の変化、環境意識にカナダで刺激を受け、まちづくり事業に携わる中、2017年より環境に配慮した『自伐型林業』の実践と森林資源の有効活用においては樹木精油の抽出と商品開発を行う傍ら、厚労省事業林業就業支援・雇用管理改善北海道ブロック長(2021年から2022年)をはじめとした地域の担い手育成にも注力。